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最近の衣料は、おしゃれで個性的なデザインが多く、特殊な素材や加工を施したデリケートな衣類もまた、多くなっています。
このような衣料は、通常の使用や取り扱いが難しく、クリーニングにおけるトラブルの数も増えています。
衣類にシミが付いていた、縮んでしまった、などのトラブルの他に、クリーニング後の衣類を着ていたら化学やけどなどの皮膚障害が発生した、というものまで、様々なトラブルがあります。
このようなトラブルが起きてしまったら、どのような対応をすれば良いのでしょう。
クリーニングトラブルの解決に役に立つものに「クリーニング事故賠償基準」というものがあります。これは、全国クリーニング生活衛生同業組合連合会によって定められたもので、これに沿って、消費者はクリーニング店に賠償を求めることができます。
クリーニング店が事前に取り扱い表示の確認をしなかったり、消費者に必要な聞き取りを怠っていた場合など、クリーニング店側に原因があると判断される場合は、クリーニング店は消費者に賠償しなければなりません。
消費者が品物を受け取ってから半年、またはクリーニング店が品物を預かってから1年を過ぎると、クリーニング店は賠償の支払いをしなくてもよいことになっていますので、気をつけてくださいね。
クリーニング店ではなく、衣料の製造者側に落ち度がある場合もあります。
衣料の取扱表示が不適切だった時、表示通りにクリーニングしてもトラブルが起こってしまう場合があるからです。
このような時は、製造者に問合せ、交渉をすることになります。
中には事故原因について調べるために、テスト機関での結果によらないと判断できない場合があります。その場合、解決までに時間がかかるだけでなく、費用負担が生じてしまうこともあります。
自主交渉で解決できない場合には、消費生活相談室に相談してみてください。
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