個人が投資信託（ファンド）を買う場合どういう選び方で選んだらよいでしょう。
選び方といっても個人個人が投資を託す（信託）先を評価することはほぼ不可能です。
そこで投資信託（ファンド）評価を提供する専門の情報サービス企業が必要になります。
投資信託評価機関の協会である投信協会に登録されている評価機関は、日本では、モーニングスター、スタンダード&プアーズ・アイフィス、野村総合研究所、大和総研、など17社あります。
投資信託の評価機関は各投資信託（ファンド）を印数などで評価したものをだしています。これは各投資信託（ファンド）の過去の実績やファンドマネージャーの経歴などを元に導きだされた評価で、初心者が使える選び方のガイドとしては一番簡単に利用できます。
不動産に投資をしようと思った場合、あなたならまず何を思いつきますか？
アパートを買って家賃収入を得るとか、値上がりしそうな土地を買って、値が上がったところで売るとか、そんなところでしょうか。
しかしアパートには空き部屋や管理の問題がありますし、土地売買では、最近ようやく下げ止まったとはいわれていますが、今の日本に素人が値上がりしそうな土地を見つけてくるのは不可能に近いと思います。
また、不動産に投資しようと思えば、何千万というまとまったお金が必要です。
だから一般の人が不動産に投資してお金を増やそうと思うことはほとんどないのではないでしょうか。
しかし、ちょっとまって下さい。そんな一般人でもできる不動産への投資の方法が実はあるのです。
不動産投資信託は一口数十万円程度という安い価格小口化され販売されていて誰でも買うことができます。何千万という資金は用意できなくても、数十万なら可能だという人も多いのではないでしょうか。
不動産投資信託は不動産投資にかかわるリスクをなるべく減らして、リターンを得られる数少ない方法です。不動産投資信託は証券会社を通じて株式市場から購入できますので、あなたの投資のひとつの選択先として考えてみてはいかがでしょうか。
不動産投資のプロへお金を託す（信託）ことにかけてみるのも面白いかも知れません。
不動産投資信託は簡単に言うと、投資家から集めた資金を金融のプロが不動産に投資して運用益を投資家に分配するものです。ふつうの投資信託との違いは、投資先が株式や公債などではなく、不動産ということです。つまり不動産への投資をプロに託す（信託）するということです。
不動産投資信託はアメリカでは1960年にはじまり、Real Estate Investment Trust、略してREIT（リート）と呼ばれています。これにならい、日本でも不動産投資のことをREITということが多いようです。
不動産投資信託には会社型と契約型があり、現在では、投資法人が投資口を発行して投資家から資金を調達する会社型が主流になっています。
不動産投資信託は小口化されていて、一口数十万円程度という安い価格で、証券会社を通じて株式市場から買うことができます。
投資ですからもちろんマイナスになることもありますが、実際の不動産投資に比べると、複数の不動産物件に投資し、投資物件の管理を不動産のプロに任せられるため、投資リスクコントロールという点で不動産投資信託はメリットがあります。
投信信託の販売窓口が広がり最近では郵便局でも投資信託を購入できるようになりました。
郵便局で買える投資信託もスタート時に比べ種類が増えています。投資先が日本だけでなく海外のものもあり、投資の方法も株式、債権、不動産投資と幅が広がっています。
郵便局で購入できる投資信託とはいっても実際に運用をおこなっているのはファンド（投資信託）発行している会社ですから、「郵便局が運用しているんだから元本割れはないよね」などと勘違いする人もいるかもしれませんが、注意して下さい。
郵便局が売っているのだから安心という先入観はとりあえず捨てましょう。実際に郵便局がやっていることは、ファンド（投資信託）の販売を取り次いでいるだけですから。
投資信託を買う場合、窓口が郵便局にせよ、銀行にせよ、証券会社にせよ、投資を託す（信託）という商品は元本割れもあるというリスクを承知の上で、商品をよく調べて買いましょう。
投資信託には投資者保護基金という投資信託の購入者を守る制度がありますが、郵便局から買った場合、この制度は適用されないので、これも注意が必要です。
